コラム

2015-10-07

製造業の現場によくある高齢者従業員に対するIT教育のハードル

従業員の平均年齢増加による高齢者従業員の不安点

東京商工リサーチの調べによりますと、2014年3月期決算・上場企業2,257社の従業員平均年齢は40.44歳となっています。そして業種別に見ますと、製造業の平均年齢は40.86歳と平均をやや上回り、建設業、電気・ガス業に次ぐ高さです。

さらに内閣府が発表した「平成24年版 高齢社会白書」によれば、今、日本は4人に1人が高齢者であり、2035年にはそれが3人に1人なるそうです。この統計を見ても、今後、企業内の高齢者はさらに増えていくことは避けられません。

もちろん高齢者の経験や知恵は、現在の製造業においても決して無駄なものではなく、有効に活用すれば大きな戦力となります。しかし日々進化する設備機器やパソコンソフトの扱いなどに関しては、不安が残る部分が多いのも事実です。

今回は製造業の現場でよく見られる、高齢者従業員に対するIT教育のハードルの高さとその解決策についてご紹介します。


高齢者従業員のIT教育のハードルの高さ

高齢者従業員に対するIT教育とは、一体どういったものなのでしょう?

例えば、業務で使用する設計関連のソフトや会計関連のソフトなどを導入する場合、高齢者に限らず、まずは使い方の講習を受けることになります。

これは当然、パソコンの基本的な操作はできるという前提での講習となるため、その部分に関する講習はありません。しかし、高齢者従業員の場合は、まずはパソコンの基本操作から教えていかなければならない可能性があります。

スマートフォンの普及に伴い、日常的にインターネットを使う高齢者が増えてはいますが、パソコンのキーボードやマウスの操作となると二の足を踏んでしまう高齢者はまだまだ少なくありません。

これが高齢者従業員に対するIT教育の難しい点で、まずはパソコンに慣れることから始めなくてはならない場合もあるのです。


高齢者がパソコンに慣れるための解決策

上述したように、高齢者従業員にはパソコンソフトの講習以前に、キーボードを使った文字入力やマウスによる基本操作をしっかりと覚え、パソコンに慣れ、恐怖心を取り除く講習が必要となります。

ただ実際に基本操作を教えるといって、もいくつかの問題点があります。社内に講師となれる人材が少ない、もしくはいない。また個別にパソコン教室に通うのでは、人によって習得時間に差が出てしまい効率が悪くなるということです。

この問題点の解決策としては、会社に出向くタイプの出張講師を依頼することです。短期間で効率良く、全員が同じスピードで基本操作の習得を目指すことができます。高齢者従業員のIT教育に悩まれている場合は、検討されてみてはいかがでしょうか?

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